観光地としてのフィリピンが、再び熱視線を集めています。エメラルドグリーンの海、南国の温かい気候、活気あふれる都市。近年、フィリピンを訪れる外国人観光客の中でも特に存在感を放っているのが、韓国人と日本人です。彼らがなぜフィリピンに惹かれるのか、その実態に迫ります。
外国人観光客数の歴年推移から見るフィリピンの人気ぶり
韓国は長年にわたり、フィリピンへの最大の訪問国であり続けてきました。2019年には約161万人が訪れ、コロナ禍による急減を経て、2024年には157万人超と見事に回復。
一方、日本人観光客も近年復調が著しく、2019年に約68万人だった訪問者数は、2024年には107万人を突破。パンデミック以前の水準を取り戻し、さらなる上昇も期待されています。
国別観光客数の推移をグラフで比較
以下のインフォグラフィックは、韓国・日本・アメリカ・中国・オーストラリアからの観光客が、フィリピンをどれだけ訪れているかを年別に比較したものです。
このグラフからもわかるように、韓国と日本は毎年トップクラスの訪問数を誇り、フィリピン観光における重要な市場となっています。
年度 | 韓国人 | 日本人 | アメリカ人 | 中国人 | オーストラリア人 |
---|---|---|---|---|---|
2015 | 1,475,081 | 495,662 | 777,264 | 490,841 | 213,023 |
2016 | 1,475,081 | 535,238 | 869,463 | 675,663 | 225,376 |
2017 | 1,607,821 | 584,816 | 957,813 | 968,447 | 259,728 |
2018 | 1,587,959 | 631,801 | 1,034,396 | 1,255,258 | 276,170 |
2019 | 1,617,539 | 682,788 | 1,064,440 | 1,743,309 | 286,170 |
2020 | 338,877 | 211,816 | 352,647 | 154,000 | 82,000 |
2021 | 6,456 | 39,326 | 24,528 | 15,000 | 9,000 |
2022 | 428,014 | 505,089 | 674,028 | 309,000 | 114,000 |
2023 | 1,455,977 | 903,299 | 959,908 | 605,000 | 242,000 |
2024 | 1,574,152 | 1,076,663 | 1,002,000 | 710,000 | 265,000 |
2025* | 468,337 (Jan-Apr) | 360,799 (Jan-Apr) | 302,000 | 190,000 | 89,000 |
*…2025年は1月〜4月の速報値

なぜフィリピンが選ばれるのか?
なぜフィリピンが選ばれるのか?
韓国人観光客にとって、セブやボラカイは短期間で気軽に行ける「週末リゾート」の定番。食・語学・治安の安心感もあり、ファミリーやカップル旅行にも人気です。
日本人の場合も、ダイビングやゴルフ、スパなど“体験型リゾート”としての魅力が強く、近年はシニア層やワーケーション目的の若年層にも支持が広がっています。
各リゾート地の人気ホテルと観光客数
セブ島(Cebu)

- 主な5つ星ホテル:
- Shangri-La Mactan
- Crimson Resort and Spa
- Mövenpick Hotel Mactan Island Cebu
- 年間観光客数(概算)
- 2018年:280万人
- 2019年:310万人
- 2023年:250万人
ボラカイ島(Boracay)

- 主な5つ星ホテル:
- The Lind Boracay
- Discovery Shores
- Crimson Resort and Spa Boracay
- 年間観光客数(概算)
- 2018年:200万人
- 2019年:220万人
- 2023年:180万人
パラワン島(Palawan)
2023年:130万人
主な5つ星ホテル:
El Nido Resorts Miniloc Island
Pangulasian Island Resort
Two Seasons Coron Island Resort
年間観光客数(概算)
2018年:150万人
2019年:170万人
まとめ:フィリピンはアジア屈指の観光ハブへ
韓国人と日本人の観光客数は、フィリピンにとって今や不可欠な存在です。2024年にはコロナ前の水準をほぼ回復し、今後のマーケティングやインバウンド戦略において、両国からの需要はさらに拡大するでしょう。
これからフィリピン観光市場を狙う企業や自治体にとって、このデータは貴重な指標となるはずです

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